2021年7月13日 / 最終更新日 : 2021年7月13日リフォームの基礎知識

知っておきたい住宅リフォームの種類と、業者選びのコツ

楽しく明るい笑顔リフォームスタッフ

住宅は築年数がある程度経過すると、必ずリフォームが必要になってきます。そして特に初めてリフォームをする時は「リフォームにはどれだけの工期と費用が掛かるのか」「どんな住宅リフォーム工事会社へ依頼すれば良いのか」「気を付けるべきポイントは何か」など、疑問が次々と頭の中をよぎることでしょう。

ここではそんな初心者の疑問と不安を除くと共に、経験者の場合はおさらいの意味を込め、リフォームについて解説します。

知っておきたい住宅リフォームの種類と、業者選びのコツ
住宅リフォームの種類
・部分リフォーム
・全面リフォーム
・住宅性能向上リフォーム
・スケルトンリフォーム
住宅リフォームの補助・税制優遇措置を知る
・住宅リフォームの補助措置
・住宅リフォームの税制優遇措置
住宅リフォーム会社選びの基準を知る
まとめ

住宅リフォームの種類

ひと口に住宅リフォームと言っても、その種類は様々です。住宅リフォームの種類は一般に次が挙げられます。

部分リフォーム

キッチン、壁クロスなど宅内の一部を改修するリフォームです。およそ築10―15年後から必要になってきます。部分リフォームには主に次の種類があります。

(1)水回り設備リフォーム
キッチン、浴室、トイレ、洗面所など水回り設備の交換・改修をするリフォームです。
システムキッチン、システムバス、節水トイレなど水回り設備の性能は年々向上しているので、これらのリフォームは自宅の住宅性能向上にも繋がるでしょう。

(2)内装リフォーム
壁クロスを始めとする内壁材、床材、天井材などの張替や建具の交換・改修をするリフォームです。
内装リフォームは断熱性・防音性の向上、室内空間の快適性向上などに役立つでしょう。

(3)外壁リフォーム
外壁のひび割れ、外壁材の剥離などを補修するリフォームです。外壁は防水性の保持、外観美化などのために定期的な補修が必要です。

(4)屋根リフォーム
屋根のペンキ塗替えや葺替えをするリフォームです。屋根は大雨、強風、夏の強い日射などから家を守る役割をしているので、定期的な補修が必要です。

全面リフォーム

宅内動線の改善、間取りの変更、老朽化した住宅設備の交換など内壁・床・天井・配管・配線を含め、住宅を大規模に改修するリフォームです。

家族構成の変化への対応、快適な住環境の保持などを図るため、およそ築20―25年後から必要になってきます。

住宅性能向上リフォーム

住宅全体の耐震補強や断熱改修、省エネ住宅化などにより住宅性能の向上を図るリフォームです。

耐震補強の場合は住宅の築年数や劣化状態により工事内容が異なるので、耐震診断の結果に基づき耐震設計・改修計画を立てる必要があります。

断熱改修の場合は内壁材を断熱材に取り替える、窓を断熱ガラスにする、窓枠を断熱性の高い窓枠材に交換するなどの工事が必要になります。

住宅省エネ化の場合は大規模な住宅改修工事が必要になります。

スケルトンリフォーム

内外壁、床、天井などを解体し、基礎と骨組みだけの状態に戻し、新築同然の状態にするリフォームです。

スケルトンリフォームは高性能建材を用い、省エネに配慮した住宅性能を実現できるので、築35年以上の戸建て住宅をリフォームする際は、全面リフォームよりも費用対効果が高いと言われています。

住宅リフォームの補助・税制優遇措置を知る

住宅リフォーム市場の活性化や優良住宅のストックを目指し、国や自治体は住宅リフォームに対し、様々な補助・税制優遇措置を講じています。

自治体の補助措置については自治体ごとに対象住宅・規模などの要件が異なり複雑なので、ここでは2021年現在の、国の主な補助・税制優遇措置を紹介します。

住宅リフォームの補助措置

(1)長期優良住宅化リフォーム推進事業
<補助対象>
性能向上リフォーム工事
三世代同居対応改修工事
良好なマンション管理対応工事
インスペクション、住宅履歴情報の作成、維持保全計画作成などの費用
<補助額>
・補助対象工事費用の1/3(限度額あり)

(2)高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業
<補助対象>
一定の省エネ効果が見込まれる高性能建材(断熱材、断熱ガラスなど)を用いた住宅の断熱リフォーム工事
<補助額>
・既存戸建て住宅……補助対象工事費用の1/3(限度額120万円/戸)
・既存集合住宅………補助対象工事費用の1/3(限度額15万円/戸)

(3)次世代省エネ建材支援事業
<補助対象>
短工期で施工可能な高性能断熱パネル、潜熱蓄熱建材、調湿建材などを用いた住宅断熱リフォーム工事
<補助額>
・既存戸建て住宅……補助対象工事費用の1/2(限度額200万円/戸)
・既存集合住宅………補助対象工事費用の1/3(限度額125万円/戸)

(4)ネット・ゼロ・エネルギーハウス（ZEH）支援事業
<補助対象>
消費電力量より発電電力量の方が多い、または同等のゼロ・エネルギー・ハウスへのリフォーム工事
<補助額>
・60万円から/戸

住宅リフォームの税制優遇措置

(1)耐震リフォーム減税
<補助対象>
住宅の耐震リフォーム工事
<税制優遇措置>
・所得税………………最大25万円控除
・固定資産税減額……1/2減額

(2)バリアフリーリフォーム減税
<補助対象>
住宅のバリアフリーリフォーム工事
<税制優遇措置>
・所得税(投資型減税)……………………最大20万円控除
・所得税(リフォームローン型減税)……最大62.5万円控除
・固定資産税………………………………1/3減額

(3)省エネリフォーム減税
<補助対象>
住宅の省エネ性能を高めるためのリフォーム工事
<税制優遇措置>
・所得税(投資型減税)……………………最大25万円控除
・所得税(リフォームローン型減税)……最大62.5万円控除
・固定資産税………………………………1/3減額

(4)同居対応リフォーム減税
<補助対象>
三世代同居対応リフォーム工事
<税制優遇措置>
・所得税(投資型減税)……………………最大25万円控除
・所得税(リフォームローン型減税)……最大62.5万円控除

(5)長期優良住宅化リフォーム減税
<補助対象>
長期優良住宅化リフォーム工事
<税制優遇措置>
・所得税(投資型減税)……………………最大25万円控除
・所得税(リフォームローン型減税)……最大62.5万円控除
・固定資産税………………………………2/3減額

住宅リフォーム会社選びの基準を知る

住宅リフォーム会社の事業規模・体制、技能レベル、住宅設備・建材調達力(メーカー取引か専門商社取引か)、アフターフォロー体制、実績などそれこそピンキリです。では何を基準に選べば良いのでしょうか。

それには大きく3つの基準があります。

(1)専門性―どの分野の施工実績が多いのか

住宅リフォーム会社の場合、全面リフォームに強い会社、部分リフォームに強い会社、スケルトンリフォームに強い会社などそれぞれ得意分野があります。また住宅リフォーム専門会社の場合は社内にリフォームの種類別に専門部署を設け、社内分業体制であらゆるリフォームに対応している会社もあります。

いずれにしても自社が強い分野は、自ずと施工経験と施工実績の積み重ねでその専門性が高まります。その会社の社員の技能レベルも高まります。

したがって例えば部分リフォームの中の外壁リフォームをする場合は、外壁リフォームの施工実績が多いリフォーム会社の中から施工依頼先を選ぶ必要があります。

(2)アフターフォロー内容

住宅リフォームは「施工して終わり」ではありません。施工後に住んでみると住宅設備の使い勝手が以前のものより悪い、以前より住み心地が悪いなどのケースもたまにあります。

そんな時に電話1本で即応して不具合を調べ修復してくれる、施工後に不具合がなくても定期的に点検し快適に住み続けるようにしてくれるなどのアフターフォローの有無は、その住宅居住者の安心・安全に大きく影響します。またアフターフォローの内容も重要な基準です。

(3)営業社員の提案力

建築関係の専門職種に就いている人は別にして、住宅オーナーの大半はリフォームの素人です。したがって家族と話し合って決めた住宅リフォームの計画や予算は、非現実的なケースが間々あります。

そんな住宅オーナーから住宅リフォームの計画・予算・要望を詳しく聞き取った上で、住宅オーナーの間違いや勘違いを率直に指摘し、現実的で適切な計画・予算を提案するのが住宅リフォーム会社の営業社員の役割の1つです。

住宅リフォーム会社の営業社員はまた、リフォーム工事からアフターフォローまで住宅オーナーの相談相手になる存在でもあります。提案力の高い営業社員は、住宅オーナーの視線で適切なリフォームができるよう様々な提案をしてくれます。提案力は問題解決能力です。それはリフォーム営業の経験を積み重ねる中で磨かれた能力と言えます。

例えばキッチンリフォームで、住宅オーナーの要望と予算が合わない場合、提案力のある営業社員は取引メーカーのシステムキッチンのカタログを見せて要望と予算がマッチしやすい製品候補を複数挙げ、そのメリット・デメリットを説明してくれます。そうして要望と予算の妥協点を探してくれます。

住宅リフォーム会社を選んだ後の営業社員との初回打合せでは、こうした提案力を住宅オーナーは見極める必要があります。